大阪体育大学・日本スポーツ振興センター包括連携協定記念シンポジウム
「大学が拓くハイパフォーマンスサポートとスポーツ振興」

パネルディスカッションI
「大学におけるハイパフォーマンス事業の現状と今後の在り方

本学と日本スポーツ振興センターとの包括連携協定締結を記念し、2017年5月21日(日)、帝国ホテル大阪にて、本学主催のシンポジウムが開催されました。

本シンポジウムは、平成28年度より文部科学省が「大学スポーツの振興に関する検討会議」を開催し、大学の経営資源のスポーツ推進への活用方策を検討し始めたことを受けて、競技力向上や、地域活性化・長寿社会に果たす各大学の役割について討議するものです。

パネルディスカッションII
「大学が取り組むスポーツ振興の展望」

スポーツ庁次長・髙橋道和氏の基調講演、DASHプロジェクトディレクター・浦久保和哉氏による大体大DASHの概要と今後の展開の説明に続き、パネルディスカッションIがスタート。「大学におけるハイパフォーマンス事業の現状と今後の在り方」と題し、石毛勇介氏(国立スポーツ科学センター)、小笠原一生氏(大阪大)、伊坂忠夫氏(立命館)、伊藤雅充氏(日体大)、本学からは梅林薫教授が登壇しました。

石毛氏は「2016年10月3日発表の『競技力強化のための今後の支援方針(通称、鈴木プラン)』に則り、取り組みを進めている」と発表。同庁予算でナショナルトレーニングセンターを拡充、既設のナショナルトレーニングセンターに近接する敷地に新たな施設を2019年に開設すると話しました。

大阪大・小笠原氏は、同大の医学・工学などの知見を集結する「大阪大学サイバースポーツコンプレックス構想」を紹介。時間、距離の隔たりのある地点のスポーツイベントをインターネット上の仮想空間で結び、社会づくりに繋げたいと話しました。

伊坂氏は、総合科学技術研究機構を有する立命館大が取り組むパフォーマンス向上研究が現場の競技力向上に貢献した例を紹介。さらに他学や企業とも連携してのアスリート強化からロコモティブシンドローム、認知症対策までカバーする Active For All で寝たきりゼロ社会の実現を目指す計画を紹介しました。

スポーツ専門大学である日体大の伊藤氏は、2017年4月開設の「日体大アスレティックデパートメント」を紹介。2020 東京オリ・パラに多くのアスリートを輩出すべく、全学年統一した競技力向上の支援体制の構築や、学生競技者の資質向上と好成績など、日本版 NCAA創設を視野に大学スポーツビジネスの確立をめざすという構想を披露しました。

本学の梅林教授は、大体大DASHの充実に向け、スポーツ医科学のサポート推進体制に30名余の教職員が関わり、全学的な形のトップアスリート・支援体制の構築を目指すと伝えました。

パネルディスカッションII「大学が取り組むスポーツ振興の展望」では、松永敬子氏(龍谷大)、前田明氏(鹿屋大)、伊坂忠夫氏(立命館大)、そして本学の神﨑浩教授が登壇しました。

松永氏は、浄土真宗の建学精神に則り教養と社会性を身につける、龍谷大の重点強化クラブ対象教育啓発プログラムについて紹介しました。

前田氏は、鹿屋大がスポーツパフォーマンス研究棟を完成させ、各競技のサポート・研究環境の整備を進めている現状を説明しました。

神崎教授は、来春のスポーツ局設置構想と本学の人材育成の展望について語りました。

立命館大・伊坂氏は、キャンパスをスポーツ健康コミュニティの拠点として地域社会に提供し、理想的な社会環境づくりを展望しました。

大学がスポーツの強化や普及、健康長寿社会にいかに貢献していくか、またそのためにどのような人材教育と輩出をしていくかが活発に討議された本シンポジウム。「スポーツの価値を高めるために、組織間で密に協働することが今後の発展の鍵になる。その中心に大学スポーツがあるという思いを強くした」と本学学長補佐・藤本淳也教授が総括を行い、本学副学長・福田芳則教授が「今日を境に、スポーツの振興と価値の拡大に向けた学・産・官の連携を一層強化していきたい」と閉会の辞を述べて終了しました。

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